耐震について考える

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地震大国の日本で住宅を建てるなら耐震に注意しよう!

地震大国といわれるほど、地震が多い日本。新しく家を建てる人にとって、大きな地震に耐えられる家かどうかはとっても重要なポイントではないでしょうか。地震に強い家としては、地震の揺れに耐える「耐震住宅」、揺れを吸収する「制震住宅」が挙げられます。また、マンションなどによく使われている揺れを吸収する装置をつけた「免震住宅」というものもあります。ここでは戸建て住宅に重点をおき、住宅の耐震について注意するべき点を紹介していきます。

注文住宅で耐震について注意すべきポイントは?

まずは建築予定の土地の地盤を確認。施工を依頼する工務店やハウスメーカーの耐震等級もチェックしておきましょう

耐震についての注意点を紹介する前に、まずは日本の住宅の耐震性について理解しておきましょう。現在、日本で家を建てる場合、建築基準法で定められた「新耐震基準」という基準を満たす必要があります。これは、地震が多い日本で1950年に制定されましたが、地震が起こるたびに見直されているものです。1978年の宮城県沖地震をきっかけとした1981年の改正前の基準を「旧耐震基準」、1981年の改正以降の基準を「新耐震基準」と区別しています。現在は、新耐震基準に合格した住宅のみ建築が可能です。新耐震基準に適する建物には、震度5程度ではほとんどビクともせず、震度6〜7程度の地震でも倒壊しないレベルの耐震性が求められます。したがって、今から住宅を建てる場合この基準に合格する必要があるため、一般的な注文住宅に多い木造住宅であっても耐震性は十分にあると考えられます。
さらに耐震性を求める場合は、外壁や地盤などを強化する必要があります。しかし、耐久・耐震性を高めるごとに費用もかかってくるので、「どこまで耐震性を求めるのか?」といった点は事前に検討しておくことが大切。また、家の耐震性を高めるために注意しておきたいのが、建築予定の土地の地盤です。地盤は住宅の基礎にあたる大事な部分ですので、地盤がゆるい場合は補強をする必要があります。その際の地盤調査にかかる費用は5万円ほど。地盤の改良が必要な場合はその分コストがかかってしまいますので、建築予定の土地の地盤については購入前に情報収集しておくとよいでしょう。
施工する工務店やハウスメーカーが、耐震等級3を標準としているかも確認しておきたいところです。耐震等級とは、地震が起きたときの建物の強さを表すもの。耐震等級は3段階あり、耐震等級3と表示されている建物がもっとも耐震性の高い建物とされています。そのため、耐震性のうえでは、依頼する工務店やハウスメーカーが耐震等級3を標準としているかどうかも判断材料の一つです。耐震性については専門的な内容になるので、自分達だけで判断せず信頼できる工務店やハウスメーカーに相談しておいた方が安心です。

取材協力

石田工務店キャプチャ

石田工務店

八王子市を中心に多摩エリアで1000棟を超える住宅を施工してきた石田工務店。自然素材にこだわり「心地よく長く住める家」を提供することをモットーとしています。住宅展示場を八王子市内で開催しており地域密着型で多摩エリアに住む方々から高い信頼度を得ている工務店です。

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